红桃视频

一生健康を、一绪に。红桃视频はものづくりの前に、健康づくり。目指すのは、退职后もずっと健康でいられる人です。中途半端な取り组みはしません。安全な建物も、働く人のしあわせも、健康という土台があってはじめて筑くことができるものだから。そのために、いまできることを全力で。全员で。

当社は、これまで社員の健康保持?増進を重要な経営課題としてとらえ、社員一人ひとりが健康で、持てる力を最大限に発揮できる職場环境づくりに取り組んできました。
その取组みが评価され、2019年2月、経済产业省と东京証券取引所が共同で主催する「健康経営铭柄2019」に総合建设业として初めて选定されました。
社员の幸せこそが公司活力の源泉となります。そして幸せの基本は健康にあり、そこを会社が责任持って支えるという考えから、当社はこれからも社员とその家族が、健康で働きがいのある魅力あふれる会社であり続けるように、努力迈进してまいります。

2019年8月1日
代表取缔役社长
細川 雅一

当社では、代表取缔役社长を健康経営最高責任者とし、健康経営を推進しています。
また健康推进センターが、関连部署?组织との协议?调整?连携を図りながら健康経営を主导しております。

当社では、持続的な公司成长に向けて社员の幸せが公司活力の源泉であり、その幸せの基本は健康にあると考えています。そのため、疾病による労働力の损失を未然に防ぐことで生产性の向上に繋げることが重要な経営课题と认识しており、具体的には、プレゼンティーズム、アブセンティーズムの改善を目指しています。
当社の健康経営では、当碍笔滨改善を目指し、フィジカル、メンタル、ヘルスリテラシー、长时间労働の4侧面において、社员の健康意识向上を目的とした施策、医疗职による社员への直接的関与施策を组み合わせて推进しております。また健康経営を全社的に浸透させていくべく、推进计画作成から実践、検証および改善において、経営层の助言?承认?支援を得ながら、ボトムアップ×トップダウンで取组んでいます。
将来的には当社で培われた健康経営のノウハウを协力会社?関係会社にも积极的に共有を図ることで、当社の安全?品质レベルをより一层高め、建设业界における竞争优位性を高めていくことを考えています。

健康课题を踏まえて、当社では以下7つを重点项目に设定し、取り组みを推进しています。
摆戦略の4侧面との関係：フィジカル→①～③、メンタル→④、ヘルスリテラシー→⑤?⑥、长时间労働→⑦闭

当社では30歳以上に対する人间ドックの実施等を通じた疾病の早期発见による重症化防止に努めています。健诊有所见率^※ⅰは図1の通り、2023年度は43％となりました。今后もさらなる减少へ向け、引き続き重症化予防に向けた施策の継続が必要と考えています（①）。

経年で见ても、表1の通り健诊结果の改善した割合が21%であるのに対し、悪化した割合が22％と若干高くなっており、重症化予防に向けた施策が引き続き必要であると认识しております。特に喫烟率については2020年の30.7％に対し、2024年度は28%と4年连続で减少しており、会社が无偿提供する卒烟プログラムと、医疗职が保健指导を通じて社员に直接関与する施策の効果だと考えています（⑥）。今后もなお一层社员に直接関与する施策を讲じることで、全社的な生活习惯改善に向け社员一人ひとりのヘルスリテラシーを高めていく必要があります（⑤）。

また、长时间労働は生活习惯の良し悪しにも影响を与えており、月45时间以上の残业を行う社员ほど睡眠充足度が低く、労働灾害リスクが高いと考えられるため、长时间労働をより一层是正することが不可欠と认识しています（⑦）。

また、メンタル不调者が一定数発生しているともに、ストレス度合いの高い社员ほどプレゼンティーズム?アブセンティーズム^※ⅱの损失が大きいことから、メンタルヘルス対策の更なる强化が必要と考えています（④）。

さらには、労働力の损失及び生产性の低下を防止するため、がんや女性特有の疾病については早期発见?対応を継続していくことが重要と考えています（②/③）。

健康経営に取组むことで、プレゼンティーズム损失割合は大幅に改善（2024年度：11.3％→2025年度：10.6％）し、労働生产性の损失が抑制されたという観点で公司経営にプラスの成果がもたらされました。
有给休暇や代替休暇の取得促进による休日取得日数が増加したこと、また2020年度より高ストレス者に対して医疗职による健康相谈机会を提供したことで早期に不安や悩みが解决?缓和が図られたことにより、プレゼンティーズムの损失を抑制できたものと考えます。
アブセンティーズムについては悪化（2024年度：3.28日→2025年度：3.66日）しましたが、依然としてインフルエンザウィルス等の感染症による欠勤者が多くいることによる高止まりが原因と考えられ、引き続き注视していきます。

また、健康経営の取组みを継続しまして、2024年度から2025年度にかけて健康経営に対する賛同割合が86.8％と昨年に引き続き高い割合を维持しています。高评価割合（会社が健康経営にどれほど取组めているか）についても65.1％から68.0％に増加しました。健康経営への賛同と评価を2轴で整理した図8における叠ゾーンの社员に対しては、健康経営の施策の理解促进?强化を通じて高评価を得ていくとともに、颁ゾーンの社员に対しては、経営层や各支社?现场责任者の力を通じて健康経営の意义?目的を社员一人一人へ伝えていく必要があると认识しています。それにより、础ゾーンの健康経営に賛同し且つ高く评価する社员割合を増やしていくことで、持続的な健康経営を推进していきます。

社员の生活习惯については、复数年かけて社员へ健康に関する正しい知识を学ぶ机会を提供し、健康意识の向上に努めた结果、人间ドック受诊率、人间ドックオプション検査受诊率が向上しました。精密検査を社员自ら受诊する倾向にあるため、结果として2023年度の健诊有所见者率は微増したものの、早期治疗?早期発见につながるケースもあり、一定の効果が得られたものと考えております。引き続きこの取り组みを継続していくことで健诊有所见者率をより一层低减していきたいと考えております。
また、运动习惯、食事习惯、睡眠习惯の各スコアは、改善倾向にあることから、社员の健康意识向上の取组は顺调に进んでいるものと认识しております。

また、30歳以上の社员に対して、2018年度から人间ドック受诊を推奨し、全国土木建筑国民健康保険组合による补助额とは别に、会社が1人当たり15,000円を上限に补助を开始、2020年度からは人间ドック受诊を义务化し1人当たり30,000円を上限に引き上げた结果、会社に通知义务のある伤病欠勤连続7日以上の社员の内、がんを中心として32名が早期発见?早期治疗に至りました。
労働力の损失、生产性の低下を防止するための投资に対して、しっかりと効果が出ているものと考えております。

これらの取组みが评価され、日本健康会议と経済产业省が主催する健康経営优良法人认定制度において、「健康経営优良法人2025（大规模法人部门）～ホワイト500」に认定されました。
また2019年度においては、経済产业省と东京証券取引所が共同で主催する「健康経営铭柄2019」に选定されています。

また、全国约1,700事业所?被保険者?被扶养者约40万名が加盟する全国土木建筑国民健康保険组合主催のセミナーにて、当社の健康経営のナレッジを共有し、协力会社を含む建设业界全体の生产性向上に贡献しています。

2021年7月6日　全国土木建筑国民健康保険组合　健康経営セミナーにて当社人事部给与厚生课?田中が登坛（写真右）

（写真中央）
东京大学未来ビジョン研究センター
データヘルス研究ユニット　特任教授　古井祐司先生

（写真左）
全国土木建筑国民健康保険组合　専务理事　依田晶男　様